投資を始める前に確認したい「生活防衛資金」の考え方

投資を始める前によく聞くのが、「まずは生活防衛資金を準備しよう」という考え方です。

私自身も、生活防衛資金は確保したうえで投資をしています。ただ実際には、「いくら必要なのか」「教育費や特別費とはどう分けるのか」と迷う人も多いと思います。

生活防衛資金は、ただの貯金ではありません。投資を無理なく続けるための備えでもあります。
今回は、その考え方を整理していきます。ポイントは次のようになります。

　・使う予定のあるお金とは分けて考えることが必要
　・目安は生活費の3〜6か月分
　・自分の価値観や、家計で安心できるか基準にする

資産形成の全体像を先に整理したい方は、こちらの記事で流れをまとめています。
→ 会社員の資産形成ロードマップ

生活防衛資金とは、生活を守るためのお金

生活防衛資金とは、病気やケガ、収入減、急な出費など、予想外のことが起きたときに生活を守るためのお金です。家計が崩れそうなときに、慌てないために持っておく現金と言い換えてもいいと思います。

たとえば、

• 大きなケガで長期の入院や休職が必要になった
• 大型家電が立て続けに故障して買い替えが必要になった
• 車検で不具合が見つかり、想定以上の修理費がかかった

こんなときに手元資金がないと、生活そのものが不安定になりやすくなります。ローンを組む方法もありますが、できれば余計な金利は払いたくありません。生活防衛資金の役割は、何かあったときでも生活に困らないようにすることです。

生活防衛資金と、使う予定のあるお金は分けて考えたい

生活防衛資金を考えるうえで大事なのは、使う予定のあるお金と混ぜないことです。

たとえば、

• 教育費
• 車の買い替え費用
• 旅行や帰省の費用
• 住宅関連で使う予定のお金

こうしたものは大事なお金ですが、生活防衛資金とは少し役割が違います。

生活防衛資金は、あくまで「予想外のことが起きたときに生活を守るためのお金」です。そのため、近いうちに使う予定のあるお金とは分けて考えておくほうが安心です。極端に言えば、その時が来るまでは使うことはない、保険のようなものです。

これをごちゃまぜにしていると、万が一の際に家計に影響が出てしまいます。子どもの進学など大事なタイミングで家計が苦しくなり、「あのとき、ちゃんと分けて考えておけばよかった」と後悔することは避けたいですよね。

家計の土台をどう整えるかは、こちらの記事でも整理しています。
→ 資産形成の前に整えたい、会社員の家計の土台

生活防衛資金の計算と目安

では、生活防衛資金はどうやって計算するのか？一般的には以下のように言われています。

生活防衛資金　＝　１ヶ月の生活費　×　3〜6か月分

意外に単純なもので、誰でも計算できます。ただし、これはあくまで目安です。必要な金額は、それぞれの家計によって変わります。

たとえば、次のような条件で考え方は変わります。

• 収入が安定しているか
• 共働きか、片働きか
• 子どもがいるか
• 固定費が重いか
• 車や住宅など、大きな支出を抱えているか

ここで大事なのは、普段の支出全体ではなく、最低限これだけあれば生活できる金額を把握することです。生活防衛資金が必要になるのは、ある意味で緊急時です。遊興費や交際費まで含めて厚く備える必要はない場合も多いと思います。

会社員家庭では、安心して続けられるかを基準にしたい

生活防衛資金をいくら備えるかという数字も大事ですが、数字そのものよりその状態で安心して投資を続けられるかが大事です。

同じ金額でも、

• これだけあれば十分と感じる人
• まだ不安が残る人
• 逆に現金を持ちすぎていると感じる人

はそれぞれ違います。

だからこそ、一般的な目安を参考にしつつ、最後は自分の家計で決めるしかありません。ちなみに、会社勤めの方の多くは、健康保険組合に加入すると思いますので、ケガや病気で長期で休業する場合は、傷病手当金の支給もあります。そうした点も、あわせて確認しておくといいかもしれません。

家計不安と投資不安のつながりは、こちらの記事でも整理しています。
→ 投資が不安になるのはなぜ？家計不安が相場下落を怖くする理由

まとめ

今回は生活防衛資金についてまとめてみました。

　・使う予定のあるお金とは分けて考える
　・目安は生活費の3〜6か月分
　・自分の価値観や、家計で安心できるか基準にする

私自身も、生活防衛資金があることで、投資と生活を切り分けやすくなったと感じています。
無理なく続けるためにも、まずは生活を守るお金を整えておくことが大切です。