実質賃金ってなに？会社員の目線で考える

最近は、賃上げのニュースを見かけることが増えました。それでも、「暮らしが前より楽になった感じはしない」と思う人は多いのではないでしょうか。

給料が上がっているはずなのに、食費や日用品、光熱費の負担も増えていて、手元の余裕はあまり変わらない。そんな感覚があるなら、それは実質賃金という考え方と関係しているかもしれません。

今回は、実質賃金とは何かを、会社員の暮らし目線で整理してみます。

インフレの基本から整理したい方は、こちらの記事もあわせてどうぞ。
→ 会社員が最低限知っておきたいインフレとデフレの違い

実質賃金ってなに？

実質賃金とは、給料の額面ではなく、そのお金で実際にどれだけ物を買えるかを見る考え方です。

たとえば給料が上がっても、同じ時期に食費や日用品、光熱費なども大きく上がっていれば、暮らしはそれほど楽になりません。

つまり実質賃金は、「給料がいくらになったか」ではなく、「その給料でどれだけ暮らせるか」を表すイメージです。ニュースで賃上げと聞いても、あまり余裕が増えた感じがしない。そんなときは、額面の給料ではなく、実質賃金で考えるとわかりやすくなります。

実質賃金の動きは、「厚生労働省の毎月勤労統計調査」で確認することができます。気になる方は、公式ページも参考にしてみてください。

名目賃金と実質賃金の違い

ここでよく出てくるのが、名目賃金と実質賃金という2つの言葉です。

少しかたく見えますが、意味はシンプルです。

• 名目賃金：額面としての給料
• 実質賃金：物価もふまえて見たときの給料の価値

たとえば、給料が2％上がったとしても、同じ時期に物価が3％上がっていれば、実際の暮らしは少し苦しくなることがあります。

つまり大事なのは、給料が増えたかどうかだけではなく、物価に負けていないかどうかです。

インフレを3つの目線で整理したい方は、こちらの記事も参考になります。
→ インフレは悪いこと？3つの目線で考える

なぜ、給料が上がっても楽にならないのか

会社員として暮らしていると、昇給や手当の増額で給料が少し上がることがあります。それ自体はもちろん前向きなことです。

ただ、その一方で

• 食費が上がる
• 日用品が高くなる
• 光熱費が増える
• 子どもにかかるお金も増える

といったことが重なると、家計全体では余裕が増えたように感じにくくなります。

給料は上がっている。でも、生活にかかるお金も増えている。この状態では、数字の上で賃金が増えていても、実感としてはあまり楽にならないことがあります。これが、実質賃金を考えるときのポイントです。

会社員は、実質賃金の変化を暮らしで感じやすい

会社員は、収入が安定しやすい反面、自分の判断ですぐに収入を変えにくい立場でもあります。

たとえば、

• 値上げを自分で決められない
• 昇給のタイミングは限られる
• 会社の制度や業績にも左右される

といった事情があるため、物価が上がっても、すぐに収入で調整しにくい面があります。その結果、インフレの影響が家計に出やすくなります。特に家族がいる場合は、生活に必要な支出も多く、物価上昇の重みを感じやすいと思います。

さらに会社員の暮らしでは、給料が上がったかどうか以上に、最終的にどれだけ残るかの方が生活実感に近いはずです。たとえば月給が上がっても、

• 社会保険料
• 税金
• 生活費の上昇

が重なると、手元に残るお金はほとんど増えていないこともあります。

だからこそ、ニュースで賃上げと聞いても、暮らしの中ではあまり楽になったと感じにくいこともあります。これも、実質賃金を考えるうえで大事なポイントです。

実質賃金で見ると、ニュースの受け止め方が変わる

賃上げのニュースは、それ自体は前向きな話です。ただ、会社員の暮らしにとって本当に大切なのは、数字として増えたかどうかだけではありません。その給料で、以前より暮らしが楽になっているのか。家計の余裕が増えているのか。そこまで含めて見ることが大事です。

実質賃金という言葉は少しかたく見えますが、言いたいことはとても身近です。「給料の額面」ではなく、「暮らしの実感」で見る。その視点を持つだけでも、ニュースの見え方は少し変わってくると思います。

インフレ時代のお金の置き場については、こちらの記事でも整理しています。
→ 現金だけで大丈夫？インフレ時代のお金の置き場を考える

まとめ

実質賃金を意識する意味は、給料の数字に安心しすぎないため、と言ってもいいと思います。

大事なのは、額面の数字をそのまま受け取るだけではなく、自分の生活環境の中で本当に家計に余裕が増えているかを見ることだと思います。食費や日用品、光熱費などの負担も含めて見てはじめて、給料が増えた意味がわかります。会社員にとっては、額面の給料だけでなく、実質賃金の感覚で家計を見ることが大切です。